ペット禁止の賃貸物件が多い理由は？こっそり飼うとどうなるのかご紹介

多くの賃貸物件では、借主が許可なくペットを飼うことを禁止しています。
ペット禁止の賃貸物件が多いのには理由があり、こっそり飼うのは望ましくありません。
そこで今回は、ペット禁止の賃貸物件が多い理由や交渉次第で飼うことはできるのか、こっそり飼うとどうなるのかについてご紹介します。

ペット禁止の賃貸物件が多い理由

賃貸物件では、犬や猫などのペット禁止の規約が設けられているケースが多いです。
ペット禁止の賃貸物件が多いのは、いくつかの理由があります。

原状回復が難しくなる

賃貸物件においてペット禁止の規約が設けられている理由は、物件の原状回復が難しくなるためです。
ペットを飼うと、床や壁に引っかき傷がつきやすくなります。
また、壁紙にペットのにおいが染み込むため、壁紙をすべて交換しなければならない場合があります。
このように、原状回復に費用や手間がかかり、完全にペットの痕跡を除去することが難しくなるため、禁止されているケースが多くなっているでしょう。

室内が汚れやすい

ペットを飼っていると、傷以外にも室内の床や壁紙が汚れやすくなります。
動物は自制ができないため、ペットトイレ以外の場所で排泄する可能性があります。
とくに、しつけが難しい種類のペットは、その傾向が強くなるでしょう。
床が汚れると、フローリングを張り替える必要が生じ、原状回復にかかる費用や手間が増大します。
原状回復費用は借主に請求されますが、作業の負担や完全な原状回復の難しさから、ペットの飼育を認めない大家が多くなっています。

ほかの住民とトラブルになりやすい

賃貸物件でペットを飼っていると、ほかの住民とトラブルになることがあります。
ペットによっては、一日中鳴き声をあげたり、夜中に走り回ったりすることがあります。
飼い主にとっては許容できる行動でも、ペットを飼っていない住民にとっては大きなストレスになる可能性があるでしょう。
また、ペット飼育が前提でない物件では、動物が苦手な住民が入居していることもあります。
住民間のトラブルが発生すると、クレームや退去の増加、空室率の上昇につながることがあるでしょう。
そのようなリスクを防ぐため、大家自身が動物を苦手としていなくても、ペット禁止の物件が多くなっています。

ペット禁止の賃貸物件は交渉次第で飼えるのか

最初からペットを飼っていればペット可の物件を探すことがほとんどですが、ペット禁止の賃貸物件に入居後、飼いたくなることもあります。
そのようなケースで大家さんと交渉し、ペットの飼育が認められるかについては物件や大家さん次第です。
家賃の滞納や騒音トラブルの履歴があるなど、普段の生活態度が良くないとどんなに交渉してもペットの飼育を認められないこともあります。

敷金など原状回復費用の負担を増やす

ペット禁止の賃貸物件でペットの飼育を認めてもらうには、敷金の増額や原状回復費用について大家と交渉する必要があります。
大家にとって、ペット飼育における大きな懸念は、退去後の原状回復に関する負担です。
そのため、通常より多く敷金を支払う、原状回復費用を追加で負担するなどの提案をすれば、交渉に応じてもらえる可能性があります。
また、家賃を上乗せする形で交渉できる場合もあるため、自分が支払える範囲で提案するとよいでしょう。

ペットの種類を限定する

ペット禁止の賃貸物件でペットの飼育を認めてもらうには、飼育するペットの種類も重要です。
犬や猫を飼うと、爪や牙による物件の損傷リスクが高くなります。
そのため、小動物やケージから出さない生き物に限定して飼育することを伝えると、許可を得られる可能性があります。
金魚や熱帯魚など、水槽で飼育する生き物は特に認められやすい傾向にあるでしょう。
一方で、大型犬などはしつけに失敗すると室内の損傷が大きくなるため、1頭であっても飼育を断られやすくなります。

トラブル対策について伝える

どうしても鳴き声を上げたり暴れたりする可能性があるペットを飼いたい場合は、トラブルへの対策を伝える必要があります。
防音グッズを導入して音漏れを防ぐ、壁や柱、床を自費で保護して傷がつかないようにするなど、適切な対策を講じることで許可が下りる可能性があります。
ペットの種類によって必要な対策は異なるため、飼いたいペットに応じた対策を検討することが重要です。
なお、管理会社や不動産会社に交渉しても対応してもらえないケースが多いです。
ペット禁止の物件で飼育を希望する場合は、大家に直接相談する必要があります。

ペット禁止の賃貸物件でこっそりペットを飼うとどうなるのか

ペット禁止の賃貸物件でも、こっそりペットを飼ってしまう方はいます。
しかし、ペット禁止の物件でこっそりペットを飼っていることが大家さんにバレたときのリスクは大きいです。
自分では隠しているつもりでも、ペットの鳴き声や家を訪問したときのにおいなどからバレてしまう可能性は十分あります。
ペットはこっそり飼うのではなく、大家さんに許可を得てから飼育するか、ペットが飼育できる物件を探すことが大切です。

強制的に退去させられる

ペット禁止にもかかわらず、無断でペットを飼っていると、強制的に退去を求められる可能性があります。
通常、大家の都合だけで借主を一方的に退去させることはできません。
しかし、ペット禁止物件で無許可で飼育することは重大な契約違反にあたります。
そのため、大家から退去を求められても拒否することは難しくなります。
本来、大家が入居者に退去を求める場合は6か月前に告知する必要がありますが、ペットの無断飼育による退去では、その猶予が与えられないケースもあるでしょう。
急な退去を避けるためにも、ペットを隠れて飼うことは控えるべきでしょう。

物件の修繕費を請求される

隠れてペットを飼育し、それが原因で物件内に傷や汚れ、においなどの損傷が発生している場合、敷金を超える修繕費を請求される可能性があります。
通常の生活で生じる範囲の損耗であれば、借主が修繕費を負担する必要はなく、敷金から費用が賄われるのが一般的です。
しかし、ペットの飼育による損傷は、通常よりも大きくなる傾向があります。
その結果、一般的な敷金の金額では修繕費を賄いきれず、不足分が借主に請求されることになります。
退去時に高額な費用を負担するリスクがあるため、ペットの無断飼育には注意が必要です。

損害賠償請求を受ける

ペット禁止の賃貸物件でこっそりペットを飼育していると、修繕費とは別に損害賠償を請求される可能性があります。
無許可でのペット飼育は契約違反に該当し、違約金として損害賠償を求められることがあります。
特に、契約書や管理規約、重要事項説明書に「ペット飼育が発覚した場合は違約金を請求する」と明記されている場合、賠償を免れることはできません。

ペットを手放すよう言われる

無許可で飼育していたペットについて、退去を命じられない代わりに手放すよう求められることがあります。
この場合、大家さんが提示した期限までに里親などの引き取り先を見つける必要があります。
いずれにしても金銭的・時間的負担が生じるため、無許可での飼育は避けるべきです。

まとめ

多くの賃貸物件でペットの飼育が禁止されているのは、原状回復が難しくなりトラブルの可能性があるためです。
敷金や原状回復費用の負担を増やす、事前にトラブルに対策するなど、交渉次第ではペットを飼える可能性もあります。
無断でペットを飼うと、強制退去や損害賠償請求の対象になる可能性があるため避けたほうが無難です。