築年数の違いによる賃貸物件の特徴!建物の構造別の耐用年数についても解説
不動産業界では、建ててから1年以内で誰も居住していない建物を新築物件として扱っています。
また、比較的築年数が経過していると築古物件、築年数が短いと築浅物件と区分していますが、これらに法的な根拠はありません。
この記事では、築古と築浅それぞれの賃貸物件における特徴のほか、建物の構造による耐用年数の違いについても解説するので、部屋を探している方はお役立てください。
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築年数が経過している築古の賃貸物件における特徴
不動産会社によって基準が異なりますが、築年数が経過している建物のうち築30年以上の物件を築古として扱うのが一般的です。
ここでは、築古の賃貸物件における特徴などについて解説します。
家賃
アパートやマンションなどの賃貸物件は築年数が経過するほど家賃が安くなる傾向があり、築10年程度の比較的新しい物件でも新築物件に比べると手頃になるでしょう。
築30年以上の築古物件では、相場価格よりも1〜2割ほど家賃が安めに設定されているケースが多くなります。
予算の範囲内で、駅からの距離や間取りなど築年数以外の条件を満たした物件を探しやすいでしょう。
物件数
新築や築年数が短い物件は数に限りがあるとともに、人気があって空室をみつけるのに苦労するでしょう。
一方、築古物件になると空室が多く、豊富な物件のなかから部屋選びが可能になります。
築古物件のなかにも、インターネット環境やロフトなど生活の質を高められる設備を整えた部屋が多数あります。
築年数の条件にこだわらなければ、広い視野をもって快適な住まいを見つけやすくなるでしょう。
リノベーション済み
建物は年数の経過にともなって老朽化するものであり、一定の時期になるとリフォームやリノベーションをおこなうケースがあります。
築古の賃貸物件のなかにもリフォームやリノベーションをおこなっている部屋が多数あり、フルリノベーションをしている物件は新築に劣らない室内環境になるでしょう。
家賃が安く設定されており、リノベーション物件を探してみると掘り出し物がみつかるかもしれません。
耐震性
1981年6月1日よりも前に建築確認を受けた物件は旧耐震基準によって建てられており、現在の耐震基準を満たしていない可能性があります。
全国各地で大きな地震が発生しており、不安に感じる方もいるでしょう。
旧耐震基準により建築された建物であっても耐震リフォームが施されている物件もあり、物件探しにおいて不動産会社などに確認してみましょう。
設備
築古物件であっても、インターネット環境や温水洗浄便座、浴室乾燥機などの設備が整っているケースがみられますが、総体的に数は限られます。
インターフォンに関しては、最新型のTVモニター付きではないかもしれません。
充実した設備を希望するときには、設備も新しく更新したリノベーション物件を探してみましょう。
防音性や断熱性
築古物件になると、新築物件に比べて防音性や断熱性が低くなる傾向があります。
隣室や上下の部屋との間で音に関するトラブルが発生する可能性がありますが、内見において状態を把握するのは困難かもしれません。
また、外気との温度差についてもチェックするなど、住みやすさを慎重に確認してください。
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築年数が短い築浅の賃貸物件における特徴
築浅の基準については法律などによる明確な定義がありませんが、不動産業界においては築年数が5年以内の物件を指すのが一般的です。
ここでは、築浅の賃貸物件における特徴などについて解説します。
築浅物件の範囲
賃貸物件においては、建築してから1年未満で誰も居住していない建物を新築として扱うケースが多く、1年未満でも誰かが居住した段階で築浅物件に該当します。
一方、誰も居住していなくても築2年になった時点で築浅物件として扱っており、初めての入居者になるかもしれません。
なお、一般的には築5年以内の物件を築浅として扱いますが、不動産会社によって基準が異なる点に注意してください。
内装や外観
建築してから年数を経過していない築浅物件は、建物の劣化がそれほど進んでいない点で内装や外観がきれいなケースが多くを占めています。
過去の入居者が付けたキズや汚れが少なく、見た目においても清潔感があるでしょう。
ただし、入居者の暮らしぶりによっては例外もあり、内見において慎重に確認するのが重要なポイントになります。
設備
給湯器やキッチン、エアコン、セキュリティ、インターネットなどの設備が整っているとともに、新しいタイプの機種が用いられている可能性があります。
設備が充実した環境で快適に暮らしたい方には、築浅物件はおすすめです。
また、オートロックやモニター付きインターフォンなどのセキュリティ面が充実していると、女性は安心できるでしょう。
家賃
築古物件に比べると家賃が高めに設定されるケースが多くなりますが、新築物件よりは安くなる傾向があります。
建設してから誰かが入居すると築浅として扱われ、誰も入居していなくても築2年を迎えると築浅になり、新築と大きな違いがない状態の物件も珍しくありません。
それにも関わらず新築物件に比べて家賃が抑えられている点は、築浅物件の大きなメリットの1つです。
アレルギー反応
建材に用いられる塗料や接着剤などの化学物質が原因とされている、シックハウス症候群をご存じでしょうか。
近年の建物は気密性が高く、外気による影響を受けにくくなります。
2002年以降は24時間換気設備の設置が義務付けられていますが、アレルギー反応を引き起こす可能性があり、注意してください。
物件数
築浅物件は人気が高く、どうしても物件数が限られます。
気になる物件をみつけたときには即座に内見を申し込み、賃貸借契約を結ばない限り他の方に先を越される可能性があります。
築浅物件に強い不動産会社へ依頼するとしても、築浅の部屋を探すときにはスピード感を持つようにしましょう。
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建物の構造による耐用年数の違い
不動産業界では築年数によって賃貸物件を築古と築浅として扱うケースがありますが、建物は構造によって耐用年数が違い、老朽化の進み具合も異なります。
ここでは、建物の構造による耐用年数の違いについて解説します。
法定耐用年数とは
法定耐用年数とは、固定資産の資産価値が帳簿から消滅するまでの期間として国が定めた公平性を確保している年数です。
耐用年数については、法定耐用年数を用いるのが一般的です。
なお、耐用年数を経過したからといって建物が使えなくなるわけではありません。
アパート
一戸建てやアパートは、木造で建てられている物件が多くを占めています。
木造の住宅に対する耐用年数は22年と定められており、築古物件になると耐用年数を経過しています。
リノベーションのほか、メンテナンスを実施するなど適切に維持管理している物件でなければ、入居するうえで不安が残るでしょう。
マンション
高層ビルやタワーマンションなどは、鉄骨鉄筋コンクリート造や鉄筋コンクリート造で建築されているケースが多くなります。
鉄骨鉄筋コンクリート造や鉄筋コンクリート造の住宅物件に対する耐用年数は47年であり、築古物件でも耐用年数に達していないかもしれません。
また、マンションのなかには、鉄骨造の建物もあります。
鉄骨造の耐用年数は骨格材の厚さによって異なり、住宅物件のうち骨格材の厚さが3㎜までの建物は19年で、3〜4㎜は27年です。
骨格材の厚さが4㎜以上の建物になると34年と定められており、築古物件であっても耐用年数に達していない可能性があります。
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まとめ
今回は、築古と築浅それぞれの賃貸物件における特徴のほか、建物の構造による耐用年数の違いについても解説いたしました。
築浅物件は新築に比べて家賃が抑えられているにも関わらず、内装や外観がきれいであるほか設備が整っているケースが多く人気があります。
したがって、物件数が限られており、築浅物件に強い不動産会社に依頼したうえで、気になる物件をみつけたときには他の方に先を越されないよう迅速に行動しましょう。
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